職場で健康問題が起きると、
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「何の病気なのか。」
「診断書には何と書いてあるのか。」
「主治医は何と言っているのか。」
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そんな話から始まることが少なくありません。
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もちろん、病気や治療は重要です。
しかし、会社が最初に判断しなければならないことは、
本当にそこなのでしょうか。
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会社がまず把握できるのは、
職場で実際に何が起きているのかという事実です。
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例えば、
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遅刻や欠勤が増えている
締切を守れない
ミスが続いている
通常勤務を継続できない
周囲とのトラブルが増えている
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これらは、病名が分からなくても会社が確認できる事実です。
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産業保健では、この二つの視点を整理するために、
「疾病性」と「事例性」という考え方があります。
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疾病性とは、医学的に何が起きているかという視点です。
一方、事例性とは、職場で実際に何が起きているかという視点です。
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重要なのは、どちらか一方を重視することではありません。
両者を混同しないことです。
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健康問題が起きると、
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「病気だから仕方がない。」
「診断書にそう書いてあるから。」
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という考え方に引っ張られ、
会社自身の判断が止まってしまうことがあります。
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しかし、会社には会社として判断しなければならないことがあります。
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その社員は、現在の仕事を通常どおり遂行できているのか。
業務上、どのような対応が必要なのか。
これらは医学だけでは答えの出ない、会社が向き合うべき問題です。
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事例性から考えることは、病気を軽視することではありません。
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疾病性は医療として適切に扱い、
事例性は職場として適切に扱う。
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その整理ができるようになると、休職・復職対応だけでなく、
メンタルヘルスや勤怠不良、就業上の配慮など、
多くの場面で判断が整理しやすくなります。
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健康問題について考えるとき、
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「何の病気なのか。」
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だけではなく、
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「職場で何が起きているのか。」
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この視点を持つことが、
会社として適切な判断への第一歩になるのではないでしょうか。
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